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女性のライフスタイルの変化と住まいを持つ意味今、仕事を持つ女性たちが、自分のための住まいとしてマンションを購入しています。 特に、数年はシングル女性のマンション購入が増えてきています。
実際に、新築マンションの場合、購入者の十人に一人は独身の女性であるという調査結果も出ています。 これはとてもすばらしいことだと、私は思います。
古い考え方を持つオジサンたちからは、「どうせ、嫁にいけない女性が買うのだろう」という声が聞こえてきそうですが、それははっきり言って女性に対する理解不足です。 快適に暮らせる家がある、というのは精神的に安定するものです。
これは結婚をしているとかしていないとか、男だから女だからとか、また若いから若くないからということにはまったく関係のない問題だと思います。 賃貸アパートに住み続けるのにも、マンションを購入するのにも、同じくらいのお金が必要ならば、自分の住まいとして残していった方が得策ではないでしょうか。
女性はマンションを買うことに対して、男性が考えるように肩肘張っているわけではありません。 もっと柔軟で、「家賃はもったいないし、何も残らない」という現実をちゃんと見ているから、マンションを買っているのです。

女性がマンションの購入を考える理由に、家賃の問題もありますが、将来に対する備えということもあります。 それはオジサンたちのいう「嫁にいけない」からではなく、高齢化と少子化の時代を迎え、家賃を払いながら年金だけに頼って生活することが難しくなっていると認識しているからです。
女性の七割が何らかの職についているような今の時代、自分の将来の生活設計は自分で何とかしよう、という前向きな考え方から出てきた将来に対する備えなのです。 結婚に対しても同じです。
嫁にいけない、というような受け身の姿勢ではなく、もっと主体性を持って考えています。 また、結婚はしなければいけないもの、というような堅苦しい考え方もしていません。
「結婚はチャンスがあればしてもいい」とか、「いい相手にめぐり会えれば結婚をしてもいい」というように、自然体で、自由に受け止めています。 マンションを買ったからと言って、一生独身を通すのではなく、「ビビビッ」とくる男性が見つかれば結婚してもいい。
つまり、マンション購入と結婚とは、次元の違う問題としてとらえているのです。 ライフスタイルや物に対する価値観が定まってくれば、周囲に振り回されることなく、自分に必要なことは自分で判断して行動に移すことができます。
そういう、精神的にも経済的にも自立できる女性が増えてきている、ということはたいへん嬉しいことだと私は思っています。 実際に国勢調査によるデータでは、都心部を中心に女性の高学歴化と社会進出が進み、結婚をしない人が増えてきています。
東京・埼玉・千葉・神奈川の一都三県で、二十五〜五十九歳の未婚女性は二百万人を超えています。 東京以外では若干少ない比率かもしれませんが、結婚に対する考え方は、「しなければならない」から「してもしなくてもいい」というように、柔軟になってきているのです(図??参照)。
もう一つ、熟年夫婦の離婚が社会問題にもなっていますが、国勢調査によるデータでは、離婚率もこれまでになく高くなってきています。 結婚したからといって、一生添い遂げなくてはならない、という考え方も薄れつつあるようです。
こうした状況や考え方の変化なども、女性のマンション購入に反映していることは確かだと思います。 自分の人生は、自分が一番快適に暮らせるようにセレクトしていけばいい、という考え方の現れだと思います。
さらにバブルが弾けて、マンションの価格が安くなり、一般にも子が届くようになりました。 また、金利も史上最低になったここ数年は、マンションの買い時であるということも要因としてあげられます。

住宅金融公庫の融資が、平成五年と十年の改正で、未婚・既婚や男性・女性に関係なく、同じ条件で利用できるようになったということもあります。 女性がマンションを購入する理由としては、仕事を持つようになったり、シングルの人が増えたり、という女性のライフスタイルの変化が基本にあり、家賃がもったいない、仕事をしているうちに将来の備えをしておきたい、マンションの価格と金利が安くなったという三つが、大きな後押しの要素になっていると思います。
賃貸と購入、どっちがお得?「女性のためのかしこいマンション購入術講座」で、参加者からよく質問されるのが、「賃貸と購入では、どっちがお得?」ということです。 いくらお金を支払うかということだけから考えると、どちらも同じだと思います。
実際の出費金額を計算して、賃貸の場合と購入した場合を比較してみましょう(図?参照)。 ?賃貸に住み続ける場合三十五年間の賃料の総支払額は、マンションを購入した場合の出費総額よりも総じて少ないものです。
ただ、賃料の上昇率が高くなるほど購入との差額は小さくなります。 賃料上昇率が二パーセントの場合に約二五OO万円の差。
同六パーセントの場合は四五O万円しか変わりません。 一方、賃料上昇率が低ければ、金利も低いので貯蓄残高もあまり増えません。
ローン支払い額との差額を貯蓄残高に加えても、購入した場合の資産価値には及びません。 ?マンションを買った場合三十五年間の出費額の中のローン返済額は一定ですが、固定資産税や修繕費などを加えると年々増える形になります。

資産価値は地価上昇率に応じて決まりますが、ほとんど上昇しない一パーセントアップの場合でも、賃貸で貯蓄し続けた場合より高くなります。 経済成長率と同レベルの三パーセントアップなら、資産価値は貯蓄の二倍。
ただし、適切な維持管理を実施して、資産価値が守られていることが前提です。 [設定条件]賃貸の家賃は当初管理費込み一二万円。
二年に一度更新。 家賃上昇率は二年ごとに二パーセント、四パーセント、六パーセント(年間の物価上昇率一パーセント、二パーセント、三パーセントに対応)。
貯蓄残高は、購入した場合の頭金相当額(八OO万円)を一般的な金融商品で運用した場合の数値。 運用金利は物価上昇率プラス一パーセントとして計算。
公庫利用では段階制金利が適用されるため、返済額が十一年目からアップ。 資産は、建物分は経過年数に応じた再建築価格の上昇と減価償却を考慮。
再建築価格の上昇率は物価上昇率と同じ。 減価償却率は定率法で、耐用年数はマンションが六十年、二戸建てが二十四年。
地価上昇率は、長期的な経済成長率の目安とされる三パーセントを中心に、その前後一パーセントと五パーセントで設定。 資産価値予測値は建物と土地の合計額。
賃貸に住み続ける場合、たとえば管理費込みの今の家賃が一二万円、家賃の上昇率を二年に一回二パーセントアップと仮定して、三十五年間の支払い総額はムつ二O万円になります。 一方、今の金利で三000万円の住宅ローンを組んで、マンションを購入したとします。
すると、返済額は利息も合めて月々約一二万円で、三十五年で完済できます。 仮に、頭金として六OO万円支払っていると、総額三六OO万円で、今なら都内や大阪市内に2LDKから3LDKの新築マンションを、自分のものにできるということです。

また、半分の六万円の家賃を払っている場合でも、三十五年間でコ二O五万円の家賃を払うことになります。 この金額ならば、同じく東京で一番高いとされる港区、渋谷区、目黒区や世田谷区に新築の1LDK、もしくは2DKのマンションを買えるという計算になります。

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